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現在､ｸﾞﾚｰﾄ･ﾌﾞﾘﾃﾝおよび北ｱｲﾙﾗﾝﾄﾞ連合王国では英語以外の言語話者もいる｡
またｲﾝｸﾞﾗﾝﾄﾞでも､移民ｺﾐｭﾆﾃｨなどではそれぞれの母語が使われている｡
20世紀中盤までｸﾞﾚｰﾄ･ﾌﾞﾘﾃﾝおよび北ｱｲﾙﾗﾝﾄﾞ連合王国を参照のこと)｡
ｲｷﾞﾘｽの採った植民地政策は間接統治であった｡
つまり､ｴﾘｰﾄ層をｲｷﾞﾘｽ本国で教育させ､それぞれの植民地へ送り返した｡
上層階級であるｴﾘｰﾄ層はみな英語で教育を受けたため､植民地行政では英語が支配的となり､独立後もこの状態が続く｡
かくして､旧ｲｷﾞﾘｽ領(現在その多くはｲｷﾞﾘｽ連邦に加盟している)では英語が公的に(政治･経済･教育で)使われるようになり､ｲｷﾞﾘｽとこれらの地域の共通語になった｡
第二次世界大戦後､ｲｷﾞﾘｽは徐々に国際政治での影響力を弱めていくが､かつて英国が植民地を建設した土地であり､また同じ英語を使用する国でもあるｱﾒﾘｶ合衆国が強い影響力を持つようになり､結果として英語が有用な外国語として世界に広く普及することになった｡
この現況に対しては､世界中の非英語圏地域においてさまざまな反発が存在し､ｽﾍﾟｲﾝ語圏では特に顕著な反英語感情が見られる｡
日本にも少なからず存在する反英語思想家の主張によると､｢自然言語｣の一つに過ぎないただの英語という言語が､これほどまでに高い国際的地位を保ち続け､頑としてゆるがせにしない現在の状況は､ｲｷﾞﾘｽやｱﾒﾘｶといった経済的超大国による国際支配の歴史を浮き彫りにするものであり､また世界の非英語国(特に発展途上国)への差別(特にその文化に対する差別)を助長するものである､という｡
さらには､そうした途上国の文化を滅ぼすおそれがあるとまで考える者もいる｡
それらの批判に対する解決策としては､｢国際語｣向けに作られた人工言語(現在のところｴｽﾍﾟﾗﾝﾄが最有力)に地位を与えることが考えられるが､｢英語の地位を落とすに足る積極的理由もなしに､『国際語』をわざわざ変える必要はない｣｢(英語が既にこれほどまでに普及し強く根づいている現状において)変えるとなると世界的な混乱や波紋を呼ぶことになる｣などの反論もあり､また世界の反英語活動家があまりに少なく､まだまだ目立った活動をできていないことなどから､少なくともしばらくは今後も英語が『国際語』であり続けるのは必至であろう｡
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