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江戸末期にｱﾒﾘｶからの使節と交渉する必要が生じ､日本での英語の歴史が始まった｡
ｼﾞｮﾝ万次郎が著した日本最初の英会話教本には､(日本語とは語順の違う)英文の意味を取りやすいよう､漢文のような返り点が打たれていた｡
今日､日本における英語は日常生活に必要不可欠なものとはなっていない｡
あくまでも科学技術や諸制度の吸収のための手段や通商の道具(商業英語)という位置付けである｡
高校･大学受験､各種学校の必修･選択単位取得においては､英語を読解する能力が重視され､英文和訳を中心とした授業(いわゆる受験英語の学習)が行われている｡
ｱﾒﾘｶ英語を正統､ｲｷﾞﾘｽ英語をｵﾌﾟｼｮﾝとして取り扱うｹｰｽが一般的であるが､これは世界の英語学習のなかでは特異な例に属する｡
また､せっかくの読解能力も日本語での出版活動が盛んであること､多くの英語の書籍が日本語へ翻訳されることから日常生活ではあまり役立たない｡
一方､日本では､非都市部を中心に英語を話す能力､聞く能力を特殊技能と見なす傾向が認められる｡
日本ではｲｷﾞﾘｽの植民地であった国々とは違って､大学の講義が英語ではなく母語(日本語)で受けることができること(母国語で講義を受けることのできない国の方が多い)､英語を母語とする外国人が 1% も国内に居住していないなどの複合的な要素によって､日本国内では英会話の必要性が乏しいためである｡
欧米では､従来は日本は英語が通じない国とされていたが､近年では国際化の進展により英語を理解できる人が大幅に増加したため､英語が通じるとされるようになってきた｡
しかし､日本語を話せない外国人が英語だけで生活するのに困らない程度に英語が通じるのは東京や大阪などの都市部のみである｡
日本の全地域で通用する言語は日本語なので､日本に永住する場合は日本語を完璧に習得したほうが都合がいい｡
地方では依然としてHotel､orange juice､coffeeなどの簡単な英語もほとんど通じないことが多く､外国人が日本国内を旅行する場合には困ることもある｡
日本では英語の単語や用語は外来語としてｶﾀｶﾅ言葉にされたものも多く､頭字語でも表現される｡
例えば北大西洋条約機構は｢NATO｣のまま､または｢NATO(北大西洋条約機構)｣と括弧付きで日本語が併記されるが､英語の｢North Atlantic Treaty Organization｣が併記されることは少なく日本語の文章や文面からその用語の元の英語を知る機会は少ない｡
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