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日本では､義務教育である中学校で英語は事実上必修となっており､多くの日本人にとって日本語に次いで触れる機会が多い言語である｡
江戸末期にｱﾒﾘｶからの使節と交渉する必要が生じ､日本での英語の歴史が始まった｡
ｼﾞｮﾝ万次郎が著した日本最初の英会話教本には､(日本語とは語順の違う)英文の意味を取りやすいよう､漢文のような返り点が打たれていた｡
今日､日本における英語は日常生活に必要不可欠なものとはなっていない｡
あくまでも科学技術や諸制度の吸収のための手段や通商の道具(商業英語)という位置付けである｡
高校･大学受験､各種学校の必修･選択単位取得においては､英語を読解する能力が重視され､英文和訳を中心とした授業(いわゆる受験英語の学習)が行われている｡
ｱﾒﾘｶ英語を正統､ｲｷﾞﾘｽ英語をｵﾌﾟｼｮﾝとして取り扱うｹｰｽが一般的であるが､これは世界の英語学習のなかでは特異な例に属する｡
日本語での出版活動が盛んで､多くの英語の書籍が日本語へ翻訳されることから､日常生活で英語の読解に迫られることははあまりないが､職種によっては英文文献の読解が必要となることは少なくない｡
そのため､専門分野の英文の理解はできるが､日常会話の経験はなく､英会話に苦手意識を持っている日本人は多い｡
一方､日本では､非都市部を中心に英語を話す能力､聞く能力を特殊技能と見なす傾向が認められる｡
日本ではｲｷﾞﾘｽの植民地であった国々とは違って､大学の講義が英語ではなく母語(日本語)で受けることができること(母国語で講義を受けることのできない国の方が多い)､英語を母語とする外国人が 1% も国内に居住していないなどの複合的な要素によって､日本国内では特定の業界や職種を除き､英会話の必要性が乏しいためである｡
欧米では､日本は英語が通じない国とされていたが､米軍基地周辺や東京･大阪などの大都市では英語話者のｺﾐｭﾆﾃｨが形成され､日本語をほとんど知らない英語話者でも日常生活を送ることができる｡
日本では英語の単語や用語は外来語としてｶﾀｶﾅ言葉にされたものも多く､頭字語でも表現される｡
例えば北大西洋条約機構は｢NATO｣のまま､または｢NATO(北大西洋条約機構)｣と括弧付きで日本語が併記されるが､英語の｢North Atlantic Treaty Organization｣が併記されることは少なく日本語の文章や文面からその用語の元の英語を知る機会は少ない｡
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